Shopifyは、170以上の国で使用され、世界中のユーザーに自社ブランドを広めるとても良いチャンスですが、本当にさまざまな国や地域で愛されるサイトが、Shopifyでできるのでしょうか?
今回は、これからShopifyの導入を検討している方々に向けて、Shopifyでできることを紹介します。
この記事を見て、Shopifyは多くの機能を持っていて、とても便利なんだと理解していただければ幸いです。
- 1 Shopifyでできることまとめ
- 1.1 ECサイトの開設
- 1.2 複数アカウントでの共有管理
- 1.3 SNSなどの販売チャネルプラットフォーム
- 1.4 商品登録数は無制限
- 1.5 注文管理
- 1.6 在庫管理
- 1.7 顧客管理
- 1.8 クーポンや割引券の発行
- 1.9 メルマガを導入できる
- 1.10 ブログ機能を追加できる
- 1.11 多言語化・多通貨設定ができる
- 1.12 WEBサイトのSSL化
- 1.13 カート落ちの防止機能
- 1.14 ファイルストレージが無制限
- 1.15 ストアのデータ分析
- 1.16 100種類以上のテンプレートを用意
- 1.17 Shopify APPストアの利用で様々な機能を追加できる
- 1.18 Shopify POSを搭載
- 1.19 24時間対応しているチャットによるサポート
- 2 Shopifyのデメリット
- 3 まとめ
Shopifyでできることまとめ
Shopifyでできることは、なんと19個もあります。世界中のユーザーに購買してもらうように、さまざまなアプリが充実しています。
それでは、Shopifyでできること19選を1つずつ紹介いきましょう。
ECサイトの開設
Shopifyでは、レンタルサーバーのため、サーバーの管理も自分たちで行わないことが、嬉しいメリットです。
さらに、初期費用がとても安いおかげで導入や運営にかかるコストを抑えられます。
プランによって月額費用は変わっていき、料金は以下の通りになっています。
・ベーシックプラン
月額約3,030円
・スタンダードプラン
月額約8,200円
・プレミアムプラン
月額約30,300円
それと、従来はwebエンジニアの育成からサーバーの設定までと、かなりの手間と時間がかかりましたが、Shopifyでは、ECサイトの作り方や、改行の仕方を動画で説明してくれるおかげで、どなたでもすぐに開業できる点が、運営にとって非常に嬉しい点でしょう。
複数アカウントでの共有管理
Shopifyでは、最大5つまで複数アカウントでの共有管理が可能になります。やはり長くネットショップを運営していくと、スタッフや商品も増えていき、1つのアカウントでの管理が難しくなってきます。
そんなときに、複数アカウントでの共有管理は、運営にとって非常にありがたいサービスでしょう。
SNSなどの販売チャネルプラットフォーム
近年、SNSで自社ブランドのファンを増やし、ユーザーの購買意欲を高める方法がよく使われるようになってきました。
ユーザーに買ってもらうためには、SNSのタイムラインから、スムーズに購入ができるシステムや、ユーザーが注文した商品を追跡できる機能が必要になりますが、Shopifyはこういった販売チャネルが、楽に管理できます。
商品登録数は無制限
Shopifyストアで販売できる商品の数に制限はないため、もっと商品を乗せたいのに乗せられなかったという事態はなく、その点は非常に助かる点でしょう。
注文管理
受注情報の一覧や、出荷登録、出荷完了メール送信などの管理ができます。他にも電話やメールで受けた注文もこちらで一括管理が可能です。
在庫管理
商品一覧リストを作成したり、並び替えやさらに、商品のタイトルや画像、商品の分類に価格設定も、Shopifyではこちらでできます。
さらに、どの商品が少ないのかなども、こちらで管理できるおかげで、在庫切れという事態が起こりにくく、ユーザー離れも防げるため非常に助かります。
顧客管理
ShopifyではユーザーIDや住所、注文履歴に現在の注文状況に関する情報が保存や無効化も管理できます。
さらに、ユーザーとの過去のやり取りもタイムライン形式で参照でき、この顧客はどういう物が好みなのかなど、次に活かせるための分析が可能です。
クーポンや割引券の発行
特に日本人は限定や割引に弱く、限定割引できるクーポンをつけることで、商品を買ってもらえる可能性が高くなるでしょう。
Shopifyでは、こういったクーポン券の発行やいくら割引するかの設定ができます。
こういったクーポンをつけて、自社ブランドの、期間限定割引を行ってみてはいかがでしょうか。
メルマガを導入できる
Shopifyなら、メルマガに使用するメールアドレスも簡単に設定ができます。
さらに、メルマガ購読者にお得なキャンペーンを適応する設定もできたり、そのコード条件を使用できるユーザーの範囲も設定が可能です。
ブログ機能を追加できる
Shopifyには、ブログ機能も備わっているおかげで、ただ商品を宣伝するだけでなくブログから情報を発信できます。
これにより、新しい物が好きなファンを獲得でき、さらなる顧客と売上拡大も可能となるでしょう。
SEOの設定やメタディスクリプションの作成も、ブログ機能を使用すれば簡単に設定ができます。
多言語化・多通貨設定ができる
Shopifyは世界170か国で展開されているため、多言語化・多通貨設定が可能です。
そのため、英語が苦手な方でもスムーズに、世界中の顧客とやり取りができます。
WEBサイトのSSL化
ユーザーの個人情報が、しっかりと保護されていないサイトは、怖くて誰も行きたくはないでしょう。
Shopifyでは、ユーザーの情報を安全に保存できる、セキュリティープロトコルがあるおかげで、ハッキングから守ってくれます。
カート落ちの防止機能
Shopifyでは、カート落ちを防ぐために、カートに入れたまま忘れているユーザーや、まだ買うか悩んでいるユーザーに、プッシュ通知を送ることもできるのです。
これにより、Shopifyでは圧倒的に高い確率で、カート落ちを回収しています。
ファイルストレージが無制限
Shopifyではオンラインストレージを使用しているため、ファイルストレージが無制限です。
写真を載せられる制限がなく、追加費用もかからないので、コストを抑えたい運営にとっては嬉しいメリットでしょう。
ストアのデータ分析
Shopifyでは、ユーザーがどのページをよく見ていたのかや、どこまでスクロールしたかを、色をつけて可視化ができます。
さらに、ユーザーの行動を録画できるレコーディング機能もあるおかげで、分析が多少苦手な方にも、容易に分析が可能になります。
分析機能は、7日間の無料トライアル期間があり、それ以降は有料になりますが、分析機能をつけておいて損はないでしょう。
100種類以上のテンプレートを用意
多くのテンプレートがあるおかげで、webデザインが未経験者でも、機能性に優れたサイトのカスタマイズが可能になります。
自社ブランドに合ったテンプレートを厳選しましょう。
Shopify APPストアの利用で様々な機能を追加できる
Shopify APPストアでは、アプリが2000以上とかなり充実しており、上記でお伝えした多言語化などのアプリも、こちらで追加ができます。
もちろん、不要になったアプリは削除も可能なので、後からこれいらないけど削除できないという事態は起こらないので安心です。
Shopify POSを搭載
POSシステムも備えているおかげで、オンラインストアと実店舗での商品登録や在庫管理、売上金額を一元管理ができます。
iosとAndroidのデバイスに対応しているため、スマホがPOSシステム端末として利用も可能になり、専用のPOSレジがなくても、管理ができる嬉しいメリットがあります。
24時間対応しているチャットによるサポート
Shopifyでは、日本語でも24時間チャットによるサポートがあるおかげで、英語が苦手な方でもスムーズに相談が受けられます。
さらに、英語ができる方でベーシックプラン以上を利用している方は電話でのサポートも24時間対応ができるので、こちらも利用してみてはいかがでしょうか。
Shopifyのデメリット
今まで、Shopifyでできることをお伝えしましたが、ここからはデメリットを説明します。
デメリットは3点と、Shopifyができることと比べたら非常に少ないですが、その中の2点が日本ではShopifyがまだ浸透しきれていないことが原因なので、今後の展開に期待しましょう。
日本語に完全対応していない
Shopifyは、2018年に日本でも利用できるようになったため、段々と日本語対応はしてますが、第三者が提供しているアプリは、日本語対応していないために注意が必要です。
HTMLなどコードの知識があった方が使いやすい
Shopifyではコードの知識がなくても、ある程度はサイトを作成できます。
しかし、売りたい商品を目立たせたいときや、配置・文字や色の変更などは、HTMLやCSSの知識が必要になってくる場面が出てくるでしょう。
参考になる日本サイトがまだ少ない
Shopifyは日本ではまだ浸透しきれていないために、参考に出来る日本サイトが少ないのが現状です。
ちなみに、有名な日本企業のゴーゴーカレーはShopifyでサイトを作成したので、そちらは非常に参考になります。
まとめ
Shopifyで、できることはたくさんあり、ネットショップを行うためには必ず必要なものや、自社ブランドにとって、さらなる成長するためのサポートをするものまであります。
だからといって、あれもこれもアプリを追加して行ったら、統一性がないごちゃごちゃしたものになってしまい、逆にユーザー離れを起こしてしまう事態も出てくるでしょう。
なので、今自社ブランドに何が必要なのかしっかり見極めてからアプリを追加する必要があります。
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